| 2023（令和5年） |
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| 2022（令和4年） |
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| 2018（平成30年） |
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| 2017（平成29年） |
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| 2016（平成28年） |
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| 2015（平成27年） |
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| 2014（平成26年） |
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| 2013（平成25年） |
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| 2012（平成24年） |
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| 2010（平成22年） |
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| 2009（平成21年） |
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| 2008（平成20年） |
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| 2007（平成19年） |
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| 2006（平成18年） |
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| 2005（平成17年） |
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| 2004（平成16年） |
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| 2003（平成15年） |
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| 2002（平成14年） | 本社部門でISO14001の認証を取得 |
| 2001（平成13年） | 環境配慮型吹付緑化工法｢オールグリーニング工法｣を開発 |
| 1999（平成11年） |
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| 1998（平成10年） |
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| 1997（平成9年） | 米国現地法人「RAITO.Inc」（地盤改良工事会社）を設立 |
| 1996（平成8年） |
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| 1995（平成7年） | リサイクルシステム「エコサイクル緑化工法」を開発 |
| 1993（平成5年） |
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| 1992（平成4年） | 「ユニラップ工法」を開発 |
| 1989（平成元年） | 「帯状補強土工法」を開発 |
| 1988（昭和63年） | 「ロービングショット工法」（長繊維混入吹付緑化）を開発 |
| 1988（昭和63年） | ソレタンシュ社と地盤状況把握システム「エンパソル」の技術提携契約 |
| 1987（昭和62年） |
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| 1986（昭和61年） | 第六代社長に川合恒孝就任 |
| 1984（昭和59年） | ソレタンシュ社と恒久性地盤改良工法「シラクソル」の技術提携契約 |
| 1983（昭和58年） | ライト工業野球部、天皇賜杯軟式野球大会優勝 |
| 1982（昭和57年） | 四軸ソイルセメント柱列壁工法「RSW工法」を開発 |
| 1981（昭和56年） | ソレタンシュ社より管路沈埋工法「プラス工法」を導入 |
| 1980（昭和55年） | 岩盤・無土壌地の緑化工法「キャトルバン工法（厚層緑化基盤材吹付工法）」 |
| 1979（昭和54年） |
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| 1978（昭和53年） |
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| 1975（昭和50年） | ソレタンシュ社より「プレストレスト・アンカー工法」を導入 |
| 1974（昭和49年） | 東京証券取引所第1部に指定替え |
| 1973（昭和48年） |
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| 1971（昭和46年） | フランス国ソレタンシュ社と「地盤改良工法」に関する技術提携契約 |
| 1966（昭和41年） | 「RGパイル工法」を地下鉄千代田線工事で施工 |
| 1964（昭和39年） |
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| 1963（昭和38年） |
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| 1962（昭和37年） | 科学技術庁より「科学技術開発奨励金」を受け「緑化工法」の研究、開発 |
| 1961（昭和36年） |
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| 1960（昭和35年） | RGパイル（無振動・無騒音の場所詰め杭）1号機完成 |
| 1959（昭和34年） | 「急速緑化工法」（種子吹付工法）テスト工事を実施 |
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| 1958（昭和33年） | 海外（台湾）で初めての防水工事を施工 |
| 1954（昭和29年） | 初の注入コンクリート工事（橋梁橋脚部）を施工 |
| 1953（昭和28年） | 路盤（鉄道路床）加圧注入工事を開始 |
| 1951（昭和26年） | 「ライト工業株式会社」に社名を変更し、本社を東京（九段）に移転 |
| 1950（昭和25年） |
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| 1949（昭和24年） | 建設大臣登録（イ）233号登録 |
| 1948（昭和23年） |
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| 1947（昭和22年） | モルタル急結液を開発し、社名の由来となるライト防水液と命名 |
| 1946（昭和21年） | 青森市に移転し「東北防水工業所」に社名を変更 |
| 1943（昭和18年） |
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ライト工業はトンネルの防水・補修工事業からスタートした会社です。蒸気機関車が黒煙を吐きながら走る暗がりでのトンネル工事が職場でした。
時おりしも終戦の混乱期で社会はまだまだ不安な暗い時期でもありました。
当時開発を進めていましたトンネル補修材料が完成し、その製品に名前をつけようと考えていたところ「暗闇の向こうに見える『明かり＝ライト』」との提案があり採用。昭和23年、法人化と同時に社名にライトを用いることとしました。
昭和25年にはトンネルから出て法面（のりめん＝斜面）保護の工事を手がけ、明かり工事（トンネルの外の明るい場所での仕事）が始まりました。平成5年、事業の再構築をめざしコーポレート・シンボルも一新しました。
土木技術の原点ともいわれるピラミッド（三角形）をベースに、地球と地層、そして人と自然と環境との共存を図った当社の技術をイメージしています。
またマーク全体に、事業の公共性と社会資本形成の一翼を担っていきたいという願い、未来への上昇感を現しています。
